受水槽の更新時期に検討できる「直結増圧方式」への切り替えとは

受水槽やポンプの更新見積もりが届いたとき、「この機会に受水槽そのものをなくせないだろうか」と考えたことのある方もいらっしゃるのではないでしょうか。ビルや賃貸マンションを所有するオーナーの方から、こうしたご相談をいただくことは少なくありません。

受水槽を使わず、水道本管から各戸へ直接水を送るのが「直結増圧方式」です。切り替えると、毎年の清掃・検査の手配と、槽やポンプ室が占めていたスペースの両方が整理できます。本記事では、切り替えでオーナーの方が得られるメリットと、代わりに手放すことになるものを分かりやすく解説します。

切り替えで得られるメリット

毎年の清掃・検査の手配がなくなる

いちばん実感しやすいのが、維持管理の負担が減ることです。有効容量10立方メートルを超える受水槽は水道法上の簡易専用水道にあたり、設置者には年1回の清掃と、指定検査機関による年1回の水質検査が義務づけられています。清掃当日は数時間の断水が発生し、入居者への告知と業者手配を毎年繰り返すことになります。

受水槽をなくせば、この義務そのものからも外れます。もちろん増圧ポンプには1年以内に1回の点検が求められるので手間がゼロになるわけではありませんが、断水を伴う槽の清掃や水質検査の手配は不要になります。

受水槽とポンプ室が、まるごと不要になる

屋上の高置水槽と架台、地下や一階のポンプ室、敷地に置かれた受水槽が、設備としてまるごとなくなります。空いた場所をすぐに何かへ転用できるとは限りませんが、次の大規模修繕や設備更新のときに、その場所を作業スペースや仮設置き場として使える建物もあります。使い道は敷地の形状や建物の構造次第ですので、実際に何に使えそうかは工事会社に見てもらうのが確実です。

代わりに手放すのは「貯めておける安心」

メリットの裏側にあるのが、貯水がなくなることです。停電すると増圧ポンプが止まり、本管の水圧で届く階までしか水が出ません。本管が断水すれば、建物内に水は残りません。

受水槽方式なら、停電でも槽に残った水は取り出せますし、本管が断水しても槽の水で数時間はしのげます。この差が問題になるのは、飲食店テナントが入っていて水の使い方の波が大きい建物や、断水時にも水を確保しておきたい建物です。ここは切り替えの前に、建物の使われ方と照らして考えておきたい点です。

相見積もりを取るなら、ポンプか受水槽の更新の話が出たとき

この検討にちょうどよいのが、機器の寿命が重なるタイミングです。給水ポンプは10年前後で更新の話が出はじめ、15年ほど経つと部品の供給が終わっている例もあります。FRP製の受水槽はメーカーの設計耐用年数が15年で、20年前後で本体の入れ替えが視野に入ります。

この二つの寿命は、数年ずれて訪れるのが普通です。ポンプだけ先に替えてしまい、数年後に受水槽の見積もりが出てきてから「あのとき直結にしておけば」となるケースは、現場でよく見ます。同じ給水設備に二度出費しないためには、どちらかの更新の話が出た時点で、更新見積もりに並べて切り替えの見積もりも取っておくのがおすすめです。

切り替えられるかどうかは、道路の本管の水圧、引込管の口径、住戸数や用途から見込まれる使用水量、水道事業者との事前協議といった要素で決まり、工事会社の現地調査と水道局への確認が必要です。4階以上の建物や引込管が細い建物では追加工事が必要になるケースもあり、東京都水道局には引込管の増径工事を水道局側で施工する支援策も用意されています。こうした条件も含めて、「うちの建物は直結増圧に切り替えられますか。切り替えた場合の見積もりも出せますか」と工事会社に添えてみてください。清掃検査の手間や空くスペースが、自分の建物で実際にどれだけのメリットになるのかが、そこではじめて具体的に見えてきます。